名は体を表さず【なはたいをあらわさず】
2017.07.18 Tuesday 09:24
人の名前は親が「将来成長した時点での人物像」を期待したものが多い。古典的な名前では「幸多かれ」と願いをかければ幸子、男の子なら幸雄。少なくとも「幸」の字を絡めて名前を紡ぎ出す。
単純に「長男」を意味する「太郎・一郎」はあるが女の子の場合「長女を意味する典型例」は無いように思う。せいぜい「一恵(かずえ)」とか付ける場合もあるが次女の名前が「二恵(ふたえ)」とかになってる場合はあまり聞かない(^^;)
私の名前は父が好きだった野球選手の名前をもらったものだ(^^;)悪くはない名前だと思うが、親の勝手な思い込みが反映された名前としては少々複雑に感じるところもある。一応その名前にあやかったバリエーションも考えて、多数候補があったらしいが、易者にまで相談して(爆)結局その野球選手の名前が「一番しっくり来る」ということだったらしい(^^;)
まぁ今のキラキラネームでなかっただけ良かったと思うべきか(^^;)ただ、案外読みにくい名前らしく一発で読んでくれた人はあまりいない。
<画像元:バックスクリーンの下で 〜For All of Baseball Supporters〜>
この中の人物に私と同じ名を持つ人がいる。まぁ60年近く前の話なので(^^;)全ての人の名前を知ってる人は少なかろうが(^^;)亡くなっていたことを没後しばらく経ってから知った。その時は特に思わなかったが、今こうして書いているともう一人、自分と関わりのある人がいなくなった一抹の寂しさを感じる。
結果としてはその野球選手のような「努力」「根性」「豪快」さは、今も昔も私には微塵もない(爆)父には申し訳なかったが、完全に名前負けしている。ただ、姓名判断的には良くなかったらしく、成人する前にある人のすすめで「改名」したが、いわゆる「通称」としてしか使わなかったので、個人情報が厳格化した現在は使っていない。
その改名した名前に託された願いにも私は沿わなかった(^^;)
つくづく名前負けし続ける人生なのであるが(爆)世の中そうそう「体を表した名前」である人はいないようだ。
せいぜい企業などが創業時の名前と業種が一致するぐらいで、それでも副業的に始めたビジネスが大成功してもはや本来の名前を全くイメージさせない企業がある。
鈴木ちなみ嬢の爽やかな笑顔が眩しいDHCのCMだが、このDHCと言う企業名は略称で、最初に見た時は外資系か既存企業が新事業部を分社化してできた会社程度に思っていたが、当時の正式名称を知った時は正直驚いた(^^;)
今でこそ社名をそのまま「DHC」にしたが、元々が大学翻訳センターとは全く予想だにしない名前で、あまりに名前が体と合わなくなった典型例かもしれない(^^;)
さて、前振りはこのぐらいにして(爆)
名前と実態が乖離しているのは主に政治分野あるいは国際的な、はっきり言って「国名」などは政治体制が不穏な国ほど大げさで実態にそぐわない名前になっている(^^;)
皆さんよくご存知の「朝鮮民主主義人民共和国」とか「中華人民共和国」である。
いわゆる北朝鮮と呼べば何の違和感もないのだが、「民主主義」「共和国」とかの名前に
何の冗談なのか?
と思わずにはおれない(^^;)
独裁国家が共和国だとか民主主義だとか自称するのは、まるで詐欺師の口上を鵜呑みにさせようとする気持ち悪さを伴う(^^;)
<画像元:獨協大学英語学科 金子芳樹ゼミのブログ>
北朝鮮は全体主義国家としての「劣化大日本帝国」と言われることがある(^^;)少々陰謀論に染まった見方ではあるが、現代にあの軍国主義体制になった大日本帝国が存在していれば、当然「情報統制」や綱渡り外交のような高リスクな外交戦術が展開されてもおかしくないし、対米戦争をせず日中講和が実現していれば似たような核武装路線もあながちないとは言えない。
米ソに挟まれる形でアジアでの覇権を守ろうと思えば当然核開発は行って、英仏についで核保有国になったかもしれない。その場合日本は「被爆国」ではないので、強すぎる武器を手にして妙な気を起こさないか心配ではある(^^;)
もともと海軍国で軍事大国であったこともあり、その点は今の中国が陸軍と海軍の比率が逆だが(中国は明らかな陸軍国)軍事大国化を目指している点で近い感じである。
つまり今の日本は昔の自分の影に脅かされているような部分もあり、それだけに洒落にならない。結果として、平和外交に頼らない実質的な抑止力を伴った安全保障が求められている。
その意味で、現安倍内閣はよくやっている。周辺国の国情が変化しても即座に対応し、敵対する国家とは距離を置きながら世界的な包囲網を形成する構えで相手国に決定的な優位性を与えない。
なればこそ、それらの国家にとって最大の邪魔者が安倍総理であり、その内閣を追い落とすためにできる謀略は惜しまず仕掛ける(^^;)・・・というのが春先から続く文科省とのバトルを内包した政治抗争劇である。
森友学園は国有地払い下げの闇と、価格吊り上げと実質値引きする理由付けとしての埋設ゴミ(産業廃棄物)に絡む財務省管轄の近畿財務局のご都合主義的欺瞞が表面化し、その裏に関西特有の労組組織との裏利権の繋がりが露見しつつある。
籠池(詐欺師)の特異なキャラクターで翻弄されているが、問題はこのオッサンを媒介にして利を得ようとする勢力の手のひらで踊っていることを、籠池本人(及び一族)が理解していない点と、籠池が勝手な持論をぶちまければぶちまけるほどその信用性が損なわれ、しかしてその籠池証言から何か有用な情報が出てこないかに注視せざるを得ないジレンマに陥っている点だ。
籠池一家が表で騒いでいる間は恐らく闇の勢力は安心していられる。この詐欺師一家が逮捕拘禁されて背後関係に捜査の視点が移れば、ここからまた新たな火種を見出して財務省絡みあるいは厚生労働省をも巻き込む官僚の腐敗構造が炙り出される可能性がある。
加計学園も岩盤規制打破と文科省+日教組連合の反政府活動が反日(反政府)マスコミと連動しただけのことで、本質は既得権益を守ろうとして政府や国民に抵抗を続ける「反逆官僚組織」と制度改革を実行しようとする政府とそれを期待する国民の分断をあろうことか報道機関が抵抗勢力と結託している点である。
そう、報道機関ももはや「実態を表さない業種名」になっているわけだ。
右はパロディの「嘘報道ニュース・ネタ」を扱ったものだが、もはや本家がフェイクだらけのニュースを配信、もしくは配信すべきニュースを配信しないという真実を追求するという報道機関の社会的役割を完全に放棄している現状では、「事実は小説よりも奇なり」と言うか、「事実は新聞のほうが奇なり」という方がしっくり来る(^^;)
<画像元:大嘘新聞(アマゾンへのリンク)>
いやいや、この「大嘘新聞」は名の通り「嘘ばかり書かれている新聞」なのだから、こういう冗談の方が「体を表す名前になっている」というのは、いよいよ笑えない。
またまた長くなってきたので(^^;)今回はこれぐらいで止めておく(爆)次のエントリでは新聞やマスコミ界の歴史を少し触れて彼等が如何にして「虚偽を語る報道まがい機関に成り果てたか」あたりを検証してみたいと思う(^^;)
単純に「長男」を意味する「太郎・一郎」はあるが女の子の場合「長女を意味する典型例」は無いように思う。せいぜい「一恵(かずえ)」とか付ける場合もあるが次女の名前が「二恵(ふたえ)」とかになってる場合はあまり聞かない(^^;)
私の名前は父が好きだった野球選手の名前をもらったものだ(^^;)悪くはない名前だと思うが、親の勝手な思い込みが反映された名前としては少々複雑に感じるところもある。一応その名前にあやかったバリエーションも考えて、多数候補があったらしいが、易者にまで相談して(爆)結局その野球選手の名前が「一番しっくり来る」ということだったらしい(^^;)
まぁ今のキラキラネームでなかっただけ良かったと思うべきか(^^;)ただ、案外読みにくい名前らしく一発で読んでくれた人はあまりいない。
<画像元:バックスクリーンの下で 〜For All of Baseball Supporters〜>
この中の人物に私と同じ名を持つ人がいる。まぁ60年近く前の話なので(^^;)全ての人の名前を知ってる人は少なかろうが(^^;)亡くなっていたことを没後しばらく経ってから知った。その時は特に思わなかったが、今こうして書いているともう一人、自分と関わりのある人がいなくなった一抹の寂しさを感じる。
結果としてはその野球選手のような「努力」「根性」「豪快」さは、今も昔も私には微塵もない(爆)父には申し訳なかったが、完全に名前負けしている。ただ、姓名判断的には良くなかったらしく、成人する前にある人のすすめで「改名」したが、いわゆる「通称」としてしか使わなかったので、個人情報が厳格化した現在は使っていない。
その改名した名前に託された願いにも私は沿わなかった(^^;)
つくづく名前負けし続ける人生なのであるが(爆)世の中そうそう「体を表した名前」である人はいないようだ。
せいぜい企業などが創業時の名前と業種が一致するぐらいで、それでも副業的に始めたビジネスが大成功してもはや本来の名前を全くイメージさせない企業がある。
鈴木ちなみ嬢の爽やかな笑顔が眩しいDHCのCMだが、このDHCと言う企業名は略称で、最初に見た時は外資系か既存企業が新事業部を分社化してできた会社程度に思っていたが、当時の正式名称を知った時は正直驚いた(^^;)
DHC:wiki
創業は1972年。吉田嘉明現代表取締役会長が、大学の研究室を相手に洋書の翻訳委託業を行ったことに始まる。「DHC」とは「大学翻訳センター」の略である。
今でこそ社名をそのまま「DHC」にしたが、元々が大学翻訳センターとは全く予想だにしない名前で、あまりに名前が体と合わなくなった典型例かもしれない(^^;)
さて、前振りはこのぐらいにして(爆)
名前と実態が乖離しているのは主に政治分野あるいは国際的な、はっきり言って「国名」などは政治体制が不穏な国ほど大げさで実態にそぐわない名前になっている(^^;)
皆さんよくご存知の「朝鮮民主主義人民共和国」とか「中華人民共和国」である。
いわゆる北朝鮮と呼べば何の違和感もないのだが、「民主主義」「共和国」とかの名前に
何の冗談なのか?
と思わずにはおれない(^^;)
共和国:wiki
共和国(きょうわこく、英: republic, 羅: res publica レース・プーブリカ)とは、国家が国民全体に所有されている状態、すなわち君主が存在しない国家(共和制国家)である。共和国の同義の漢語には民国(中華民国、大韓民国)、衆国(アメリカ合衆国、メキシコ合衆国)がある。共和国の対義語は、君主が存在する国家(王国、帝国など)で、君主国という。
(中略)
現代の共和国は一般に、民主主義に基づき主権が国民に所有され、国民によって直接、もしくは間接に選挙によって選ばれた代表により行使される統治制度を取る。多くの場合、元首として大統領を置く。もっとも、このような政体を標榜しながら実態は独裁体制である場合も少なくないが、それでも建前上は民主主義を標榜していることがほとんどである。
ただし、歴史的には民主主義を建前上も標榜しない共和国も存在する。そもそも民主国家と共和国は同じ概念ではないことに注意せねばならない。
独裁国家が共和国だとか民主主義だとか自称するのは、まるで詐欺師の口上を鵜呑みにさせようとする気持ち悪さを伴う(^^;)
<画像元:獨協大学英語学科 金子芳樹ゼミのブログ>
北朝鮮は全体主義国家としての「劣化大日本帝国」と言われることがある(^^;)少々陰謀論に染まった見方ではあるが、現代にあの軍国主義体制になった大日本帝国が存在していれば、当然「情報統制」や綱渡り外交のような高リスクな外交戦術が展開されてもおかしくないし、対米戦争をせず日中講和が実現していれば似たような核武装路線もあながちないとは言えない。
米ソに挟まれる形でアジアでの覇権を守ろうと思えば当然核開発は行って、英仏についで核保有国になったかもしれない。その場合日本は「被爆国」ではないので、強すぎる武器を手にして妙な気を起こさないか心配ではある(^^;)
もともと海軍国で軍事大国であったこともあり、その点は今の中国が陸軍と海軍の比率が逆だが(中国は明らかな陸軍国)軍事大国化を目指している点で近い感じである。
つまり今の日本は昔の自分の影に脅かされているような部分もあり、それだけに洒落にならない。結果として、平和外交に頼らない実質的な抑止力を伴った安全保障が求められている。
その意味で、現安倍内閣はよくやっている。周辺国の国情が変化しても即座に対応し、敵対する国家とは距離を置きながら世界的な包囲網を形成する構えで相手国に決定的な優位性を与えない。
なればこそ、それらの国家にとって最大の邪魔者が安倍総理であり、その内閣を追い落とすためにできる謀略は惜しまず仕掛ける(^^;)・・・というのが春先から続く文科省とのバトルを内包した政治抗争劇である。
森友学園は国有地払い下げの闇と、価格吊り上げと実質値引きする理由付けとしての埋設ゴミ(産業廃棄物)に絡む財務省管轄の近畿財務局のご都合主義的欺瞞が表面化し、その裏に関西特有の労組組織との裏利権の繋がりが露見しつつある。
籠池(詐欺師)の特異なキャラクターで翻弄されているが、問題はこのオッサンを媒介にして利を得ようとする勢力の手のひらで踊っていることを、籠池本人(及び一族)が理解していない点と、籠池が勝手な持論をぶちまければぶちまけるほどその信用性が損なわれ、しかしてその籠池証言から何か有用な情報が出てこないかに注視せざるを得ないジレンマに陥っている点だ。
籠池一家が表で騒いでいる間は恐らく闇の勢力は安心していられる。この詐欺師一家が逮捕拘禁されて背後関係に捜査の視点が移れば、ここからまた新たな火種を見出して財務省絡みあるいは厚生労働省をも巻き込む官僚の腐敗構造が炙り出される可能性がある。
加計学園も岩盤規制打破と文科省+日教組連合の反政府活動が反日(反政府)マスコミと連動しただけのことで、本質は既得権益を守ろうとして政府や国民に抵抗を続ける「反逆官僚組織」と制度改革を実行しようとする政府とそれを期待する国民の分断をあろうことか報道機関が抵抗勢力と結託している点である。
そう、報道機関ももはや「実態を表さない業種名」になっているわけだ。
新聞テレビが絶対に報道しない「自分たちのスーパー既得権」〜だから日本の報道は「左巻き」になる(高橋洋一):現代ISメディア
「左巻き」の人々は、どうしてウソのニュースを報道したり、間違った知識で議論をしてしまうのだろうか。
メディア関係者や、公務員、教員、大学教授などはそれぞれマスコミ、役所、学校、大学という既得権にまみれた環境に安住している。日々厳しいビジネスの世界で緊張感ある働き方をしていれば、どうやって儲けて、いかに生きていこうか必死になるはずだが、そういった切迫した危機感がない状況だから、左巻きの考え方をしていても平気でいられるのだ。
マスコミの中でも、新聞はとくに左巻きがのさばっているメディアだ。そうして的はずれな記事を平然と報道している。
新聞の報道が嘘八百になる原因が4つある。まずは、日刊新聞紙法という法律だ。もう1つは再販規制。そして3番目は最近新たに生まれた軽減税率だ。この3つで新聞はすべて守られている。
それにプラスして、これは実体の話だが、新聞社屋のための国有地の売却という問題が絡んでくる。日本の新聞社の多くが、総務省から国有地を安く払い下げてもらって、社屋をそこに建設している。ある種の優遇措置を受けてきたと言っていい。大手町や築地、竹橋などの一等地に新聞社が立ち並んでいるのには、そのような理由があるのだ。
ここから、新聞を既得権まみれとしている法律について見ていこう。
まず日刊新聞紙法というのはどういう法律か。すごく変わっている法律で、実は世界にこんな法律は日本にしかない。ポイントは、新聞社は全国紙のすべてが株式会社で、地方紙も株式会社が多いのだが、その「株主が誰か」ということだ。
商法の大原則だが、株式というのは譲渡制限がない。これは株式会社の株式会社たるゆえんと言える。譲渡制限がないからどんな時にもオーナーが代わり得る。この「オーナーが代わり得る」ということが重要だ。
要するにオーナーはのうのうと安住できないということだ。そうすることで会社の緊張感が保たれ、きちんとした経営をするということになる。
(中略)
新聞社の株式が譲渡されないということは、つまり絶対に買収されない仕組みになっているということだ。さらに、その新聞社がテレビ局の株を持つ。朝日新聞ならテレビ朝日、読売新聞は日本テレビといった具合だ。そうすると、テレビも新聞社と同じようにまったくガバナンスが利かなくなる。
そうして新聞社を頂点として構成されたメディアは、既得権の塊になってしまう。
(中略)
ここでテレビ局に話題を移したい。新聞社が子会社のテレビ局を支配しているという構造的な問題は、前段で触れたとおり。さらに、そのテレビ局が既得権化している理由は、地上波放送事業への新規参入が実質的に不可能になっていることにある。
総務省の認可を受けた場合にしかテレビ放送事業はできない。「放送法」によって免許制度になっているわけだが、このことがテレビ局を既得権まみれにしている最大の原因だ。
はっきり言おう。「電波オークション」をやらないことが、テレビの問題なのだ。電波オークションとは、電波の周波数帯の利用権を競争入札にかけることだ。
日本では電波オークションが行われないために、電波の権利のほとんどを、既存のメディアが取ってしまっている。たとえば、地上波のテレビ局が、CS放送でもBS放送でも3つも4つチャンネルを持ってしまっているのもそのためだ。
(中略)
そもそも、世界ではそんな議論をしている国はない。「放送法を守れ」「これは倫理規範だ」なんてつまらない議論をするのではなく、「市場原理に任せ、自由競争をすればいい」だけの話なのだ。
電波オークションによって放送局が自由に参入して競争が起これば、質の高い報道や番組が生まれるはずなのだ。おかしなことを言っていたら人気がなくなるし、人気があれば視聴者を獲得しスポンサーも付く。そうやって放送局が淘汰されれば、放送法など必要ないはずだ。
繰り返すが、電波オークションをやると一番困るのは既存の放送局だ。だから、必死になって電波オークションが行われないように世論を誘導している。
総務省はその事情を知っているから、「放送法」をチラつかせる。「テレビの利権を守ってやっているのだから、放送法を守れよ」というわけだ。それはテレビ局も重々承知。言ってしまえば、マスコミは役所と持ちつ持たれつの関係になっている。
(中略)
資本力がある企業が有利ではあるかもしれないが、技術が進歩しているために放送をする費用そのものはたいしたものでなないのだから、誰にでも門は開かれている。
多様な放送が可能になれば、どんな局が入ってきても関係がない。今は地上波キー局の数局だけが支配しているから、それぞれのテレビ局が異常なまでに影響力を強めている。影響力が強いから放送法を守れという議論にもなる。しかし放送局が何百もの数になれば影響力も分散され、全体で公平になる。そのほうが、健全な報道が期待できるだろう。
しかし、筆者などが「既得権をぶち壊そう」と提言すると、いつも激しい反発を食らう。マスコミや、教員、公務員の既得権を批判すると、すぐに左派の学者が出てきて共闘を始める。
右はパロディの「嘘報道ニュース・ネタ」を扱ったものだが、もはや本家がフェイクだらけのニュースを配信、もしくは配信すべきニュースを配信しないという真実を追求するという報道機関の社会的役割を完全に放棄している現状では、「事実は小説よりも奇なり」と言うか、「事実は新聞のほうが奇なり」という方がしっくり来る(^^;)
<画像元:大嘘新聞(アマゾンへのリンク)>
いやいや、この「大嘘新聞」は名の通り「嘘ばかり書かれている新聞」なのだから、こういう冗談の方が「体を表す名前になっている」というのは、いよいよ笑えない。
またまた長くなってきたので(^^;)今回はこれぐらいで止めておく(爆)次のエントリでは新聞やマスコミ界の歴史を少し触れて彼等が如何にして「虚偽を語る報道まがい機関に成り果てたか」あたりを検証してみたいと思う(^^;)
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Posted by soup2001 | - -