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6番目の憂鬱【ろくばんめのゆううつ】


この曲を知っている世代というと確実に40代前後(アラフォー)ということになる。おっさん認定おばはん認定確実な一曲である(^^;)

6番目のユ・ウ・ウ・ツ:wiki
沢田研二の37枚目のシングルである。1982年9月10日にポリドール・レコードのジュリーレーベルより発売された。
(中略)
この曲における「ユ・ウ・ウ・ツ」とは、「衣・食・住・金・女」の全てを満たした男がたどり着く憂鬱のことである。


私などは間違いなく「衣・食・住・金・女」の全てを満たしていないわけだから、6番目もクソもなくすべてに憂鬱といえる(爆)ただ、そんな私でも「デジタルデバイス」に関してはほんの少し満たされると言ってもいいかもしれない。

小さいけど液晶TVにHDDレコーダー×2、スタビライザー(画像整調装置)に3波チューナーボックス×2と各録画用外付けHDD。Amazon Kindle HDに今年新調したノートPC。加えてスマホのiPhoneがあるので、まず暇になることはない(爆)今日のような休日は、日ごろゆっくりは読めない書籍を消化したり、撮り溜めたビデオの消化もスケジュールに入るのでそれなりに忙しかったりする(^^;)

そして本日は新しい「6」を入手した(^^;)

iPhone6

発表されてから実際に予約が始まるまではあまり機種変更する気はなかったのだが、「4s」でiOS8にアップデートすると動作が厳しい(画面の滑らかに滑るようにフリックする動きがぎこちなくなる)ことや、かと言って当然さほど時期をおかずにiOS8最適化にアップデートされてくる各アプリの動作も「4s」では不安だし、アップデートしなければアプリが動かなくなる恐れもある。

以前職場の同僚がiPhone5sを購入してしばらくして「ナビ機能が使えなくなった」と言い出したので見てみると、ソフトウェアアップデートがされないまま数十個も溜まっていた(^^;)その中にマップが含まれていたため、旧バージョンのアプリから地図データベースにアクセスできなくなり使用不能に陥っていたのだ。

業務上でほぼ毎日のようにマップのナビゲーションに依存している私としては(^^;)アップデートのたびに動作が遅くなったり、容量不足でインストールできなかったり、対応OSのバージョンから外れてしまった場合など、このナビ機能が使えなくなることは死活問題なのである(爆)

そこで先々週ショップで聞いてみたところ、下取りキャンペーンに加え旧来の通話契約が継続できるのが11月末契約分までと聞き、機種変更に踏み切ったわけである。とは言え、巷では良からぬ噂もちらほら聞こえてくる。

iOS8は不具合が満載。アップデートは注意:デジ猫com
iOS8の不具合に注意。アップデートは待った。致命的な不具合はiOS8.1まで修正されないのでバグ報告を待ちましょう。

・・・それを承知のうえで動作テストしたのが先々週の「4s」。案の定動きがよろしくない上に、アプリの安定性もいまいち。メモリ食いまくってることもあるのかもしれないが、チップの処理能力がやはり影響しているのかもしれない。・・・で、ここはリスク承知で「6に機種変更?」だったのだがiOS以外でもリスクは少なくない。

他にもiPhone6では有名な「曲がる」「通信異常」「画面フリーズ」「ブラックアウト」等の不具合が報告されていて今日実機を手にするまでは不安だった。とりあえず帰宅後、本日配信のiOS8.1アップデートとiTunesでの同期を行ったのでとりあえずは問題なかろう・・・と思っていたが甘かった(^^;)

大きさ比較
<画像元:iPhone6/6 PLus 価格と予約在庫状況の最新情報 - [新型アイフォン6予約購入ログ]>

画面は広いしその分大きめの文字設定をして目にもやさしい。片手操作が少しやりにくくなったが「Plusではない6」なのでかろうじて片手で持ちながらステアリングも握れそうだ。少し以前より握力は必要かも知れないが(^^;)・・・それより何よりショックだったのが同期後アプリがほとんど復旧できなかった部分。バックアップ時の設定ミスなのかデフォルトのアプリ以外は全て削除状態(泣)

仕方なくAppStoreからダウンロードすると、新規インストールではなくiCloudバックアップからの書き戻しになった。う〜ん、いらないアプリ殆ど使わなかったアプリを捨てるにはいいタイミングではあったが(爆)最低限使っていたアプリを戻すまで小1時間ほど格闘(^^;)復旧してみるとGooglemapやY!カーナビで使用した履歴などある程度は残っていたし、web上での自動入力(IDやPW)も残っているようなのでまずは一安心。

しかしこれからどんな不具合に出くわすか、怖いもの見たさの期待が少々(^^;)それに実際出くわした時の大慌てぶりを予想して・・・私の「6番目の憂鬱」は今日から始まったわけである(爆)

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2015年の動乱【にせんじゅうごねんのどうらん】

2014年もすでに4分の1が経過した。2015年にあと9ヶ月ということだが、この2015年は日本と韓国にとっては非常に重要な年となる。安全保障上でも在韓米軍が戦時作戦統制権を韓国に返還し、「北朝鮮との戦争(休戦状態)における軍事活動の主導権が韓国軍になる」ことで必然的に在韓米軍の関与の縮小に向かう。つまり米軍が韓国から撤退することを意味する。

在韓米軍
上陸訓練中の在韓米軍<画像元:朝鮮日報>

"米国防総省、韓国 戦時作戦統制権転換 再延期要求に失望感":ハンギョレ21
WP "韓国軍作戦遂行に対する疑問増幅" MD参加要求可能性 高調示唆
 韓国が2015年末に予定されていた戦時作戦統制権(戦作権)転換日程を再延期してほしいと要求していることに対して、米国国防部と議会の一角で失望感と嫌気を感じていると<ワシントン ポスト>が30日(現地時間)伝えた。
 この新聞は「米国は最近数年間、韓国軍に戦作権の委譲を説得しようと試みてきた。 しかし韓国の前・現職政府は繰り返し委譲の延期を要請した」として「これは韓国軍が米軍の指導力なしに作戦を遂行できるかという疑問を増幅させている」と報道した。 新聞は更に「韓国政府の官吏たちが今夏から戦作権転換延期のための公論化に乗り出しているが、米国の官吏たちはこれに同意していない」として「一部の官吏らは韓国が自身の国防に責任を負いたがらないことに対して不満を表出している」と付け加えた。


「そろそろ人に頼らず自分たちで何とかしろよ」オバマ民主党のアメリカの消極的アジア政策を象徴する一つの形がここにある。しかしオバマ政権以前から朝鮮半島の米軍はいずれ撤退することが決定されていた。国益の薄い東アジアで中国やロシアと対立するリスクを減らして、太平洋全域に対する制海権維持の方にシフトしていったことが伺える。これはそのまま日本との安保条約の関係性とも無縁ではない。

在韓米軍:wiki
在韓米軍(ざいかんべいぐん)は、大韓民国に駐在しているアメリカ軍の陸・海・空軍部隊の総称である。朝鮮戦争の際に国連軍主力部隊として派遣され、戦後に引き続き駐在している。ニクソン、カーター時代から削減が始まり、90年代より世界的な米軍再編により、段階的に削減されている。
ジョージ・W・ブッシュ政権は在韓米軍の兵力の一部をイラク戦争に投入した。またラムズフェルド元国防長官は2003年にソウル以北の米軍を移転させ、2016年には全在韓地上軍を撤退させると発言した。


在韓米軍が撤退するということは、桂・タフト協定アチソン・ライン以来のアメリカの朝鮮半島に対する意思が変更なく、いよいよ実施されるということだ。本来的にアメリカは朝鮮半島に興味が無い。かつてはソビエト今は中国と、覇権主義国家の防波堤として朝鮮に緩衝地帯としてのイデオロギーの異なる国家が存在する必要を感じていただけだ。

アチソン・ライン
<画像元:The Asia-Pacific Journal: Japan Focus>

ここへ来て海兵隊の予算削減、対中国戦略としての日本を拠点とした太平洋の制海権の維持にシフトしてきたアメリカだが、いよいよアジア太平洋の各国に一定の軍事的自立を求めているような動きである。
ちなみに2016年に撤退するということは撤退を完了するということであるし、早ければ2015年から順次撤退していくということになる。

北朝鮮が「反日」韓国を滅ぼす 2015年在韓米軍撤退に慌てる韓国:赤峰和の「日本が、日本であるために」
米韓相互防衛条約が廃棄され米軍が撤退した後は、安全保障の状況が大きく変わってしまう。北朝鮮が韓国を攻撃した場合、国連軍を攻撃したわけではない。休戦協定違反であるから国連軍が出動ということになるが、再度常任理事国の一致賛成が必要となる。だがロシアと中国が賛成するわけがない。中国も介入はしないしできない。米も放置するだろう。南北どちらが勝つにせよ周りは高みの見物だ。かってにやれの世界である。


コレが意味することを韓国が正しく理解しているなら反日などしている暇はないはずだが(^^;)アメリカに「フラれる」と知って慌てて中国に擦り寄って北朝鮮との調停に入ってもらうつもりなのかもしれない。その意図がわからない中国ではないから美味しいところだけ利用するつもりなのは間違いない。

在韓米軍司令官「韓半島有事でも増援が困難に」:朝鮮日報
 カーティス・スカパロッティ在韓米軍司令官(写真)が2日(現地時間)、米国議会での聴聞会で、米国の国防予算削減によって韓半島(朝鮮半島)有事の際に後続の米軍増派が困難になると予想される、と語った。これまで在韓米軍側は、予算削減とは関係なく在韓米軍の規模は維持され、韓半島の防衛に問題はないという立場を取っていた。


この発言などは上記の米軍の意志を裏付けるものだし、今の時期に発せられる意図は「韓国国内向けに警鐘を打ち鳴らす」ものだろう。「反日にかまけていると重大な事態を引き起こすことになるぞ」というものである。実際日本側の朝鮮半島有事の発言も最近韓国側に衝撃を与えたらしい。

「日本は、助けない」韓国高官は凍り付いた:産経ニュース
 日米安保条約に基づいて、米国は日本防衛の義務を負っている。その米軍のために国内の基地を提供し、その使用を認めている。ただし、これはあくまでも日本の防衛が目的だ。
 米軍が日本国外で軍事行動するために国内の基地から航空機などが発進する場合には日米両政府の事前協議が必要となる。日本側出席者の発言は、この事前協議において、国内から米軍が韓国来援に向おうとしても日本側は「ノー」ということもあり得るということを示したものだ。


外務省もようやく仕事を始めたようだ(爆)実は日本政府自体も反日韓国の攻勢に無策ではなかった。当初は外国人登録法改正案により在日韓国人・中国人に対する規制強化(通名の悪用禁止・徹底)を図ったものだったが、一連の動きを見る限り、日米による韓国排除の一環であったと思われるのだ。

新在留管理制度 進まない切り替え
特別永住者は1割届かず・・・本名記載に違和感も:統一日報

特別永住者が多く居住する東京都内の某自治体関係者は「通称名だけで暮らしてきた人にとっては、通称名の記載がなく、アルファベットと本名だけが記載されたカードに違和感を覚えるようだ。
また、自治体としては新制度についてどこまでPRすべきなのか、今後は国主導による何らかの施策があるのか。法務省との直接のパイプがなく、情報が不透明で戸惑っている」と話している。

財団法人入管協会会員で行政書士の崔聖植氏は、新制度施行から現在までを振り返り「一般永住者と特別永住者を区別し、複雑化させた割には法務省のPR活動の効果が乏しい」と話す。
さらに「『特永証』の通称名記載について国に配慮を求めたところ、『なぜ人の名前が2つも3つもあるのか』と一刀両断された。約50年に及ぶ外国人登録の歴史が変わってしまった」と語った。

(上記テキストは2ちゃんねるより引用


特別永住者証明書
<画像元:法務省 入国管理局>

在日は住民登録に及び腰:余命3年時事日記
 2007年にはいり、第一次安倍内閣の時に在日朝鮮人総合対策の検討が始まりました。
その中の一つに、外国人登録法の改正がありました。表向きはカード化の利便性と、住民登録による社会生活サービスの充実をうたっていましたが、狙いはまさに在日駆逐でした。
 安倍内閣から福田、麻生内閣となって2009年7月、自民党政権下、政権交代1月前というぎりぎりの段階で外国人登録法改正案は成立しました。
 2012年7月導入。2015年7月までの登録で現在は周知みなし期間となっています。
これと並行して2012年11月民主党野田政権のもとで国外財産調書法がこっそり制定されました。これは2014年末から罰則をもって施行されます。また2013年2月に韓国では住民登録法が制定され12月施行されました。
 在日諸氏、後は義務化された登録カードのへの切り替えと、日本への住民登録だけです。ところがこの段階で在日社会に異変が起きました。やっとこの住民登録が安倍さんの罠だと気がついたのです。
 しかしここまでくるともう身動きできません。韓国本国は、住民登録による在日管理と数兆円にも上る在日資産によだれを流しているのです。しかし登録しないでカードが失効すれば永住許可取り消し強制送還です。


韓国の住民登録証
韓国の住民登録証<画像元:東洋経済日報>

在日らに住民登録発給へ 法改正案が国会委通過=韓国:総合ニュース
 改正案は在外国民国内居所申告証を廃止し、国内に居住目的で30日以上滞在する在外国民に住民登録証を新規または再発給することを認めている。

 韓国国民でも外国の永住権を保持している場合、住民登録が抹消され韓国内の経済・金融活動に制約を受けることがあった。最初から住民登録がない在日韓国人らが社会福祉制度から漏れる点も指摘されていた。


世界韓人の日 「同胞庁」設立に期待
国民勲章無窮花章に鄭進常任顧問:統一日報

今年で「世界韓人の日」が国家記念日に制定されてから7回目を迎えた。今年のスローガンは「一つの世界韓人、希望の新時代へ」。政府は在外同胞を「国力の一員」と強調した。
5日、ソウル・江南で開かれた記念式では、鄭洪源国務総理が720万人の在外同胞を激励し積極的な支援も約束した。跳恕餾潦案泳財団理事長は「在外同胞は国力の外縁であり、大韓民国の大切な資産」と述べた。

しかし、野党民主党をはじめ、一部の世界韓人団体リーダーたちが、政府に「在外同胞庁」設立を促す記者会見を開いた。4日会見の参加者は民主党議員20人と在外同胞11人。日本からは一人が参加した。彼らは現在の外交部傘下団体としての「在外同胞財団」の役割には限界があるとし、「同胞庁」を設立して独立機構化することが同胞政策の進展であると主張している。今後の実行可能性が注目される。

(上記テキストはNews.U.Sより引用


日本は在日の資産を管理し、国内向けにも「在日」であることを白日の下に晒して、日本国民の不利益を防止する機能をもたせる。韓国は住民登録法により海外在住韓国人の存在と資産状況を把握する。日本における登録カードへの切り替えを怠れば「不正滞在者」となって強制送還。あるいは韓国側が在日に対して兵役(徴兵)を行えば、2年間の間に特別永住者の資格すら失われる。一般の外国人と同じ扱いとなりそれまで得られてきた在日特権を喪失することになる。38万人いると言われる本来は「不正滞在者」の韓国人を法的に排除する動きが顕在化してきたわけだ。

在日特権:wiki

特別永住者:wiki
特別永住者の実際
法律は特別永住者資格は「戦前から“日本に居住している”かつて日本国民だった旧統合地の人々で、サンフランシスコ講和条約により日本国籍を失った人々」であることが前提要件となっているが、実際には戦後、済州島四・三事件や朝鮮戦争の戦火から逃れるために、生活の糧を求めて出稼ぎのために、荒廃した朝鮮半島より学問の進んだ日本の学校で学ぶために、数多くの韓国・朝鮮人が日本へ密航し日本国内の混乱に乗じて特別永住資格を得たとされる。たとえば、元在日韓国人のマルハン韓昌祐会長は、戦後出稼ぎのために密航し、特別永住資格を得たと証言しており、特別永住資格者(在日韓国人3世)の俳優チョウ・ソンハは、「韓国の済州島出身の祖父は、戦後、大学で学ぶために日本に来た在日1世でした」と語っている。
また、1950年6月28日の産業経済新聞(当時 産経新聞の旧称)朝刊では「終戦後、我国に不法入国した朝鮮人の総延人員は約20万から40万と推定され、在日朝鮮人推定80万人の中の半分をしめているといわれる」と伝えており、一方西岡力は70万人(2000年現在)の在日韓国・朝鮮人のうち26パーセントにあたる18万人が戦後に日本に渡って特別永住資格を得た者であると述べている。当時の総理大臣である吉田茂も「在日朝鮮人に対する措置」文書(1949年)において、在日朝鮮人の半数は不法入国で、大多数の朝鮮人は日本経済の復興に全く貢献せず、多くは法の常習的違反者で、共産主義者など政治犯罪を犯す傾向が強く、常時7000名以上が獄中にいるという状態であることを伝えており、GHQに朝鮮籍の人々の母国への送還を求めている。


韓国にとっては反日による日本からの賠償金が得られず、嫌韓感情を煽ったため経済援助も見込めない今、在日資産という経済的+人的資源を回収することでしか北朝鮮への脅威に対向するすべはないのかもしれない。少なくとも数万人が今年から来年にかけ韓国へ帰国を余儀なくされ、彼らの資産も母国へ没収される可能性が高い。

火病る朴槿恵韓国本国では在日への差別が依然としてあるらしいが、そういう点でも在日の帰国者の未来は現時点では不安だらけである。もし差別的待遇を改善したいなら在日韓国人が全員帰国し数的な圧力を持った政治勢力として「親日的啓蒙」を行うことである程度は解消できるかもしれないが、元々が「事大主義」な国民性故に揃って「反日マンセー」(^^;)に転向してしまうこともありうる。
→右 火病る朴槿恵
<画像元:ネチズン桑名別館>


日本にとってはどちらでもOK(^^;)反日的な勢力はできるだけ国内に居ないほうが望ましいからだ。今でこそ反日的な活動が顕著なマスゴミ各社でさえ、そういう事態になった時「日和って右翼的言論を展開」することが予想される(^^;)

実際はそういう時こそ「左翼の本領を発揮し、正当な政府監視機関として機能」すべきなのだが、さて実際そうなったらどれだけ残るのだろうか?(爆)また、在日の退去による労働人口の減少が危惧されるものの、そのときは東南アジアから「親日的な労働力」を導入し「日本の技術」を教えアジア全体で協調しブロック経済圏の成長の基礎とすれば良い。台湾と併せて本来そうなるべき朝鮮だったはずが、ならなかったために日米から見捨てられる結果を招いたのだから自業自得だ。

すでにご存じの方もいるだろうが「余命3年時事日記」の内容はそれにしてもすごい。読み込むと愕然とするような裏事情が記述されている。当人は昨年亡くなっていて、現在は遺稿を中心にサポートスタッフにより更新が続いている。情況証拠ばかりで確実な根拠(情報ソース)が乏しいのだが、注目に値する考察が目白押しなのだ。

尖閣諸島防衛に関しても「日本に利あり」を解説したエントリもあるのでこれらが事実なら何やら頼もしい(^^;)

少なくとも2015年前後から以降は、上記の流れに間違いはないと私は考えている。在日韓国人の方々は早々に他国へ脱出し、本国からの搾取に対向することをおすすめしておく(^^;)




JUGEMテーマ:社会の出来事
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7年後【ななねんご】

決定の瞬間

2020年東京五輪決定。今から7年後は私にとってちょうど還暦の歳。しかし2004年から始めたブログは、あと数ヶ月で9年目に入る。長いようで短いこの時間。このブログが7年後まで続けば足掛け15年以上のロングランになる。私はその時何を思うだろうか?・・・生きていればの話だが(爆)

悲観的になってるつもりはないが、7年後の自分の姿がこれまで以上に実感できないでいるためだ。病気にでもならない限りはなんとなくでも生存していそうな気もするし(^^;)不治の病にでも侵されたなら「ただ生きるためだけの治療」を拒否してさっさと鬼籍入りを望むかもしれない(^^;)これまでの時間よりこれからの時間のほうが見えなくなっている世代に入っていることを、何より実感している私なのだ。

7年後には消費税も更に上がり(景気次第では10%以上の可能性もあると思っている)、物価も上がっているだろう。首相も変わっているだろうし、今からは想像もできない勢力図に塗り替わっているかもしれない。まぁそれでも左翼系の政権が立つことはないだろう。それだけは確信できる。

こうなると現時点で楽しめるネタを探しておくか、7年後の比較になるような対象物を決めておいたら面白いかもしれない。

ネタとしては・・・やはり特亜かな?(^^;)・・・日本に朗報なことは反日国には悲報である(爆)今回もなかなかやってくれているようだ(^^;)

【VANK】「韓国の市民団体が東京五輪妨害工作展開」〜IOCに告発文送付:【韓流裏動画】ヤバいぞ日本【中国裏動画】

VANKという韓国政府出資の民間工作機関がいかにも韓国人らしい「嘘・捏造のロビー活動」を展開していたという話だが、彼らの妨害工作がこれで終わるとも思えない。最悪の場合日本国内でのテロ活動も警戒する必要があるだろう。日本側の対策としては取り敢えず「ビザ無し渡航の禁止」と入国管理局の審査を厳しくして、犯罪歴のある半島人の入国を制限することだろう。特に五輪開催期間中は一般観客を隔離するなど最大限の警戒が必要になるかも。なにやら「民族差別だ!レイシストかお前は!」と言われそうだが、確実にこれらの厳戒態勢は必要となるだろう。

日本との国交が韓国の反日をこじらせる:月見櫓

GDP私はこちらの意見に激しく共感する。韓国が日本との文化交流を制限していた時代。ある意味で日韓は平和であった(^^;)国交としても今ほど同盟関係を強調したものでなく、竹島を不法占拠されようが漁民を殺傷されようがひたすら耐えてきた。こういう日本側の忍耐が何の意味も持たないことを多くの日本人が知る今、「月見櫓」の主張するような断絶療法は双方にとって利益がある。GDPで東京都レベルの国家でしかなく、(※右参照:クリックで拡大 社会実情データ図録

日本に対してこれほど敵対的姿勢をとる国のことを今後は優先的に考えることはないし、日本との関係が切れれば韓国は自然に日米の関係から離れ中国側に吸収されていくだろう。そのうち北朝鮮にも統合され、かくして経済的にも政治的にも思想的にも真の意味で日帝以前の状態に復帰できるわけである(爆)それが彼らの出す答えならそれにとやかく言う必要もあるまい。

韓国や朝鮮半島人民の悲願が実現する上に、傲慢な日本とも手を切れる。双方にメリットが大である。万々歳ではないか(^^;)

「東京に五輪をやらせてはならぬ……日本経済が復活してしまう」環球時報コラムと日中100年対立論:KINBRICKS NOW

「東京敗れる!イスタンブールが五輪開催!」中国国営通信社の大誤報とその裏側(水彩画):KINBRICKS NOW

上の記事が遠因となって下の記事の大誤報が起こったと推察できるものの、新華社と言えば中国の国営新聞ではないか。いくら願望が強かったとは言っても(^^;)あまりにもお粗末すぎる。

オリンピックとは、正しく上を目指すこと!:シンシアリーのブログ

上の反日記事群とは一線を画する知性・品格の高さを感じさせるのが嫌韓・親日派韓国人シンシアリー氏のエントリ。あまりに見事な日本語に韓国人とはとても思えないのだが(^^;)どうやら医療関係に従事しておられるようで度々日本旅行も楽しんでいる。昔と違いネットがあればたとえ経済交流が極端に減っても情報を遮断することはできないし、「在日」の存在がある限り、最低限の交流は存続するだろう。少し離れて頭を冷やせば隣の国の一挙一投足に気を取られることもあるまい。・・・いや、猜疑心の強さにもっと激しく「仮想敵国化」するかもしれないが、南北朝鮮が統一するまでに日本が完全に断交すればいいだけのこと(^^;)

シンシアリー氏のためにも、韓国が嘘や捏造による日本つぶし活動をやめ、自ら自国の歴史に真摯に向き合うことができることを祈りたいのだが・・・まず無理だろう(爆)少なくとも今後7年程度では悪化することはあっても改善はしないかもしれない。
まぁ、反日を続けて日本や日本人の心を冷え切らせ、2020東京五輪関連の経済効果からも除外されることが彼らの真の望みなら、日本人としては何も動く必要はないのである。

対象物としてはやはりネットやパソコンの趨勢に思いが及ぶ。デスクトップからノート、ウルトラブックからスマホ&タブレットと端末の変遷はこれからも続き、メガネタイプや腕時計タイプなどのユビキタス・コンピューティングとネットワークのスペックの進化がどこまで進むか、これは期待したいものだ。今から7年前、2006年当時の世界からの進化を考えれば、多少は思い浮かぶもののこれから出てくるデバイスやそれによる生活の変化はどうにも予想できない。・・・まぁ、それだからこそ面白いのだろうが(^^;)

あとは、波状的に襲ってくる天災が日本を餌食にしないことを祈るのみである。多少の地震災害は想定できるが怖いのは「水害」である。津波も水であるから地震よりもこちらに分類したいと思うが、これだけ防災技術やリスク予想を立てても実際の水害が発生したときは防ぎきれないのが「豪雨・堤防決壊等による高水位浸水」「土石流」などで、これらによるインフラ(ライフライン破壊)が最もダメージが深いからだ。

安倍総理が福島の汚染水問題で大見得を切ったように、国内の大多数に存在する「水害リスク」を国土強靭化計画によって処理できるか。次の災害で答えは出てくるのだろう。そちらの方にこそ五輪開催以上の成果を期待したいのだが・・・。

全ては7年後、やっぱり長いような短いような・・・(^^;)

JUGEMテーマ:スポーツ
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2011【にせんじゅういち】



Googleってのはやっぱり「思い切りがいい」(^^;)

ちらっと出る映像や画像にすべて集約された今年がある。思い出すのはたった一瞬の映像で事足りる。たった一語の検索ワードで事足りる。情報の海に釣り糸を垂れる検索エンジンの性能は日々劣化してる?(^^;)様にも感じるのだが、それでもこの動画の映像チョイスは世界標準として認めざるをえないセンスを感じる。

コレとは逆に「思い切りの悪さ」ばかりが目立ったのは我が日本の政治である。あの震災さえなければ、違った顔が見られた年の瀬だったろうが、どうにもグズグズで、3度目の正直も見事に国民の期待を裏切ってくれた。政治家の嘘など自民党時代に慣れっこだと思っていたのだが(^^;)民主党はそれにもまして酷かった(爆)

諦めないことを身をもって示してくれたなでしこジャパンだったが、それに国民栄誉賞を与えたのが「諦めるしか無いほどにどうしようもない政治家」共というのは、どう見ても皮肉だ。

過ぎ去ってみるとあっという間の1年であり、あれほどの災害・惨事であっても何か「遠い記憶」のようにさえ感じてしまうのは被災地から遠い関西の居住というわけではないだろう。庶民の生活は淡々と日々続き、「お上」の都合を待っておれずに多くは既に走りだしている。

昨日のエントリのスマホではないが、生活の利便・保障を得るための原発や社会制度もまた、非常に脆弱なシステムとインフラの上に成り立っている。スマホ・原発・社会制度が存続できるのもそれを維持するインフラの信頼度に比例している。スマホはともかく(^^;)他の2つに加え肝心要の「政府」および「官庁」が信頼を失いつつある今、外圧に抗する有効な方策への国民の理解はますますこの国から失われる。

2012年アラブでなく、中国でなく、北朝鮮でも韓国でもなく、この日本にこそ「春」が到来することを「期待せず祈り」、それに至る道筋の片鱗でも見いだせることを願わずには居れない。

今年一年、当ブログにお越しいただいた皆様には只々感謝。ありがとうございました。
どうか皆様、良いお年を。

JUGEMテーマ:動画


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911【きゅういちいち】

今年で9年を経過する9.11同時多発テロ事件だが、発生直後から「起こったことに対する」いろいろの疑問が投げかけられていた。

。隠娃鯵以上の超高層ビルがあれほど見事に崩壊するものなのか?
△覆治達稗舛六件を察知できなかったのか?
WTCビル以外にペンタゴンが狙われた理由は?なぜホワイトハウスは狙われなかったのか?

アメリカ政府による「テロ容認説」「自作自演陰謀説」などさまざまな仮説と科学的検証は、この9年間語りつくされてきた感がある。ただ、現時点で「ウサマ・ビンラディン」一派をはじめとする「アルカイダ」によるテロだとする説(一応これが現在でも公式見解で主流だが)はその信憑性が当初より恐ろしく下がっている。

私もドキュメンタリー番組で何度か見たが、日本で未公開の動画が3年前にネットにあがっていたことを今更ながら知った(^^;)911テロ事件での疑問点を的確に集約して見せてくれるため、これを見た後では政府の公式見解が信じられなくなるが、政府側のプロパガンダに対しこの動画などは「反政府プロパガンダ」のようにも見える。



オリジナルサイズ:Googoleビデオ:Loose Change

1時間半ほどの長尺ビデオなので時間のあるときの視聴をお勧めする。できればオリジナルサイトの大きな画面で。

911によって引き起こされた状況はブッシュ政権にとってしばらくは有利に働いた。共和党が政権を失う原動力にもなったが、ブッシュ・ファミリーなど、アメリカの経済界に深く根付いた「軍産複合体」にとっては政権などどこがとろうがかまわないわけで、要は「景気浮揚のための戦争」を効率的に企画・演出できる環境が整えばいいわけだ。

そんな風に見ようが見まいが改めてこのドキュメントを見ると、辻褄が合わない点はやはり点在するし、意図的に政府が隠している部分、陰謀があったと思わざるを得ない部分は多数感じられる。やはりここでも権力闘争に勝利したものだけが「歴史」を作れるのだろうか?今起こっているいろいろなことをあわせて思い描いたとき、やはり公式見解で語られる歴史的事実には嘘が多いと思わざるを得ない。
そしてそれは過去においても同様だ。すべての権力者は近い過去に起こった自分に不都合なことを抹殺してきたことだろう。起こった事象の大半はそのとおりであってもその背後には隠された意思が必ずあったはずだ。

情報公開法などがある現在、果たしてこの事件の詳細は明かされる日が来るのだろうか?

この衝撃的なドキュメントと同じ感慨を持った1冊を紹介しておく。
そしてこのリンク先のプレビューに書かれている批判にも注目してほしい。
どちらも「真相は闇の中」ではあるが、疑うことをやめないことだけが
葬られそうになる真実を救うことにつながると信じていたいからだ。

Amazon:2039年の真実(落合 信彦)




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